[ReMCat] [All files] [Newest]

401 - 500

  1. {2017:9784309248370} 北原 みのり. 日本のフェミニズム: since1886. 河出書房新社.
  2. {2017:9784166611294} 辻田 真佐憲. 文部省の研究: 「理想の日本人像」を求めた百五十年 (文春新書 1129). 文藝春秋.
  3. {2017:9784326602988} 瀬地山 角. ジェンダーとセクシュアリティで見る東アジア. 勁草書房.
  4. {2017:9784334039868} 伊藤 公一朗. データ分析の力: 因果関係に迫る思考法 (光文社新書 878). 光文社.
  5. {2017:9784385323114} 岡 克彦. 「家族」という韓国の装置: 血縁社会の法的なメカニズムとその変化. 三省堂.
  6. {2017:9784409241172} 遠藤 正敬. 戸籍と無戸籍: 「日本人」の輪郭. 人文書院.
  7. {2017:9784480016492} 塚田 穂高. 徹底検証日本の右傾化 (筑摩選書 0142). 筑摩書房.
  8. {2017:9784480069368} 赤川 学. これが答えだ!少子化問題 (ちくま新書 1235). 筑摩書房.
  9. {2017:9784589038463} 杉野 勇. 入門・社会統計学: 2ステップで基礎から〔Rで〕学ぶ. 法律文化社.
  10. {2017:9784621300749} 日本社会学会 理論応用事典刊行委員会. 社会学理論応用事典. 丸善出版.
  11. {2017:9784623081196} 藤崎 宏子 + 池岡 義孝. 現代日本の家族社会学を問う: 多様化のなかの対話. ミネルヴァ書房.
  12. {2017:9784641150461} 筒井 淳也 + 前田 泰樹. 社会学入門: 社会とのかかわり方 (有斐閣ストゥディア). 有斐閣.
  13. {2017:9784641165120} ed.= 川口 大司. 日本の労働市場: 経済学者の視点. 有斐閣.
  14. {2017:9784766424829} 神林 龍. 正規の世界・非正規の世界: 現代日本労働経済学の基本問題. 慶應義塾大学出版会.
  15. {2017:9784641221031} 畑農 鋭矢 + 水落 正明. データ分析をマスターする12のレッスン (有斐閣アルマ Basic). 有斐閣.
  16. {2017:9784787717047} 永田 夏来 + 松木 洋人. 入門家族社会学. 新泉社.
  17. {2017:9784779305245} 由井 秀樹 + 安藤 藍. 少子化社会と妊娠・出産・子育て: テーマでひらく学びの扉. 北樹出版.
  18. {2017:9784797215830} 本堂 毅 + 平田 光司 + 尾内 隆之 + 中島 貴子. 科学の不定性と社会: 現代の科学リテラシー. 信山社.
  19. {2017:9784797389586} 草薙 厚子 + 黒田 優佳子. 本当は怖い不妊治療 (SB新書 385). SBクリエイティブ.
  20. {2017:9784798914138} 吉村 治正. 社会調査における非標本誤差. 東信堂.
  21. {2017:9784798914589} 矢澤 修次郎. 再帰的=反省社会学の地平. 東信堂.
  22. {2017:9784861632785} 東北大学高度教養教育・学生支援機構. 責任ある研究のための発表倫理を考える (高等教育ライブラリ 11). 東北大学出版会.
  23. {2017:9784815808846} ed.= 末廣 昭 + 大泉 啓一郎. 東アジアの社会大変動: 人口センサスが語る世界. 名古屋大学出版会.
  24. {2017:BB2342845X} 今野 文子. 授業参観のすすめ (PDブックレット 8). 東北大学高度教養教育・学生支援機構.
  25. {2017:9784990798819} 日本生殖医学会. 生殖医療の必修知識. 日本生殖医学会.
  26. {2017:9784865720211} 『週刊金曜日』編集部. 検証産経新聞報道. 金曜日.
  27. {2017:9784904595930} ed.= トムソン 木下 千尋. 外国語学習の実践コミュニティ: 参加する学びを作るしかけ. ココ出版.
  28. {2018:9781138048713} ed.= NISHONO Rumiko + KIM Puja + ONOZAWA Akane; with= The Violence against Women in War Research Action Center; English ed.= Robert Ricketts. Denying the comfort women: the Japanese state's assault on historical truth (Asia's transformations 52). Routledge.
  29. {2017:13423363:22(8):98} 上野 千鶴子. "「202030」は何のためか?" (特集 202030は可能か: 「女性活躍推進法」の実効性を問う). 学術の動向 22(8): 98-100. 日本学術協力財団.
  30. {2017:13423363:22(8):94} 大沢 真理. "研究する人生の魅力を高めながら、女性を増やすことが必要" (特集 202030は可能か: 「女性活躍推進法」の実効性を問う). 学術の動向 22(8): 94-97. 日本学術協力財団.
  31. {2017:13423363:22(8):101} 遠藤 薫. "「はたらく」ということ: 「強い男(女)という妖怪」に抗して" (特集 202030は可能か: 「女性活躍推進法」の実効性を問う). 学術の動向 22(8): 101-106. 日本学術協力財団.
  32. {2017:13423363:22(8):12} 早乙女 智子. "生殖補助医療が高齢出産化に与えた生物人口学的インパクト: 卵子の老化をめぐって" (特集 「卵子の老化」が問題になる社会を考える: 少子化社会対策と医療・ジェンダー). 学術の動向 22(8): 12-17. 日本学術協力財団.
  33. {2017:13423363:22(8):18} 田中 重人. "非科学的知識の広がりと専門家の責任: 高校副教材「妊娠のしやすさ」グラフをめぐり可視化されたこと" (特集 「卵子の老化」が問題になる社会を考える: 少子化社会対策と医療・ジェンダー). 学術の動向 22(8): 18-23. 日本学術協力財団.
  34. {2017:13423363:22(8):24} 江原 由美子. "どんな情報提供が求められているのか?: 高校副教材問題が提起する問題" (特集 「卵子の老化」が問題になる社会を考える: 少子化社会対策と医療・ジェンダー). 学術の動向 22(8): 24-29. 日本学術協力財団.
  35. {2017:13423363:22(8):36} 小浜 正子. "少子社会、あるいは「卵子の老化」の何が問題なのか?" (特集 「卵子の老化」が問題になる社会を考える: 少子化社会対策と医療・ジェンダー). 学術の動向 22(8): 36-39. 日本学術協力財団.
  36. {2017:13423363:22(8):40} 菅野 摂子. "高齢妊娠における不安と選択: 出生前検査という問題" (特集 「卵子の老化」が問題になる社会を考える: 少子化社会対策と医療・ジェンダー). 学術の動向 22(8): 40-45. 日本学術協力財団.
  37. {2017:13423363:22(8):46} 柘植 あづみ. "「卵子の老化」説から考える年をとることへの恐れと生殖医療技術の拡大の関係" (特集 「卵子の老化」が問題になる社会を考える: 少子化社会対策と医療・ジェンダー). 学術の動向 22(8): 46-51. 日本学術協力財団.
  38. {2017:13423363:22(8):54} 古澤 ゆり. "国家公務員の女性活躍推進" (特集 202030は可能か: 「女性活躍推進法」の実効性を問う). 学術の動向 22(8): 54-60. 日本学術協力財団.
  39. {2017:13423363:22(8):61} 行田 邦子. "「政治分野における男女共同参画推進法」制定を目指して" (特集 202030は可能か: 「女性活躍推進法」の実効性を問う). 学術の動向 22(8): 61-67. 日本学術協力財団.
  40. {2017:13423363:22(8):68} 麓 幸子. "成功の鍵は「無意識のバイアス」の打破と「3K上司」にある: 先進企業の事例から" (特集 202030は可能か: 「女性活躍推進法」の実効性を問う). 学術の動向 22(8): 68-73. 日本学術協力財団.
  41. {2017:13423363:22(8):74} 四方 由美. "日本のメディアにおける女性活躍推進" (特集 202030は可能か: 「女性活躍推進法」の実効性を問う). 学術の動向 22(8): 74-79. 日本学術協力財団.
  42. {2017:13423363:22(8):8} 阿藤 誠. "日本の少子化と少子化対策" (特集 「卵子の老化」が問題になる社会を考える: 少子化社会対策と医療・ジェンダー). 学術の動向 22(8): 8-11. 日本学術協力財団.
  43. {2017:13423363:22(8):80} 宮浦 千里. "理系女性研究者の活躍に向けて: 東京農工大学における女性研究者支援の取組" (特集 202030は可能か: 「女性活躍推進法」の実効性を問う). 学術の動向 22(8): 80-86. 日本学術協力財団.
  44. {2017:13423363:22(8):87} 河野 銀子. "教育分野の実態と課題: 初等中等教育機関の教員に着目して" (特集 202030は可能か: 「女性活躍推進法」の実効性を問う). 学術の動向 22(8): 87-93. 日本学術協力財団.
  45. {2017:13423363:22(8):30} 白井 千晶. "卵子の提供を受けて母親になるということ: 高齢妊娠女性への聞き取り調査から" (特集 「卵子の老化」が問題になる社会を考える: 少子化社会対策と医療・ジェンダー). 学術の動向 22(8): 30-34. 日本学術協力財団.
  46. {1997:13436708:296:85} 電機連合. "母性保護に関する労働条件調査 (1997年度各種労働条件調査結果)". 調査時報 296: 85-100. 電機連合.
  47. {2007:13436708:370:1} 電機連合. "2007年度母性保護および仕事と家庭の両立支援に関する調査結果". 調査時報 370: 1-168. 電機連合.
  48. {2008:13436708:377:1} 電機連合. "2008年度母性保護および仕事と家庭の両立支援に関する調査結果". 調査時報 377: 1-191. 電機連合.
  49. {2009:13436708:380:1} 電機連合. "2009年度母性保護および仕事と家庭の両立支援に関する調査結果". 調査時報 380: 1-323. 電機連合.
  50. {2010:13436708:387:1} 電機連合. "2010年度母性保護および仕事と家庭の両立支援に関する調査結果". 調査時報 387: 1-285. 電機連合.
  51. {2005:13436708:355:1} 電機連合. "2005年度母性保護および仕事と家庭の両立支援に関する調査結果". 調査時報 355: 1-102. 電機連合.
  52. {2011:13436708:391:1} 電機連合. "2011年度母性保護および仕事と家庭の両立支援に関する調査結果". 調査時報 391: 1-237. 電機連合.
  53. {2012:13436708:400:1} 電機連合. "2012年度 母性保護および仕事と家庭の両立支援に関する調査結果". 調査時報 400: 1-344. 電機連合.
  54. {2013:13436708:403:1} 電機連合. "2013年度 母性保護および仕事と家庭の両立支援に関する調査結果". 調査時報 403: 1-345. 電機連合.
  55. {2014:13436708:408:1} 電機連合. "2014年度 母性保護および仕事と家庭の両立支援に関する調査結果". 調査時報 408: 1-333. 電機連合.
  56. {2015:13436708:415:1} 電機連合. "2015年度 母性保護および仕事と家庭の両立支援に関する調査結果". 調査時報 415: 1-321. 電機連合.
  57. {1975:04490339:19:29} 白石 紀子. "わが国の1960代の出生力研究の動向". 人口問題研究所年報 19[=1974]: 29-32. 厚生省人口問題研究所.
  58. {1978:0891581685} Nijole V. Benokraitis + Joe R. Feagin. Affirmative action and equal opportunity: action, inaction, reaction. Westview Press.
  59. {1978:0809308576} Sidney Moss. The New Composition by Logic (Revised edition). Southern Illinois University Press.
  60. {1975:0870145134} Gary S. Becker. Human Capital (second edition).
  61. {1975:04490339:19:16} 浜 英彦 + 山本 千鶴子. "職業小分類による女子就業者の特性". 人口問題研究所年報 19[=1974]: 16-20. 厚生省人口問題研究所.
  62. {1946:03873420:198:41} 我妻 栄. "家族制度法律論の変遷(下・完)". 法律時報 198[=80(12)]: 41-51.
  63. {1978:04934067:1019:31} 宮井 忠夫. "家族法を語る-7-離婚の後始末は財産分与で". 時の法令 1019: 31-35.
  64. {1975:09169806:28(10):29} 橘 勝治. "離婚調停における財産給付の現状と課題". 法律のひろば 28(10): 29-36.
  65. {1975:13425056:72:1043} 谷口 知平. "女子の事故死と妻としての逸失利益の算定". 民商法雑誌 72[=72(6)]: 1043-1057.
  66. {1975:03858642:23:197} 多田 吉三. "生活時間調査に関する若干の問題点と「家庭婦人」の生活時間配分について". 大阪市立大学生活科学部紀要 23: 197-211. 大阪市立大学生活科学部.
  67. {1975:0231037503} ed.=Cynthia B. Lloyd. Sex, discrimination, and the division of labor. Columbia University Press.
  68. {1975:00028282:65(1):90} Wendy Lee Gramm. "Household utility maximization and the working wife". American economic review 65(1): 90-100.
  69. {1966:00238333:16(1/2):1} Robert B. Kaplan. "Cultural thought patterns in inter-cultural education". Language Learning 16(1/2): 1-20.
  70. {1928:00096296:38(6):1} 中川 善之助. "親族的扶養義務の本質 (1): 改正案の一批評". 法学新報 38(6): 1-22.
  71. {1946:03873420:196:3} 我妻 栄. "家族制度法律論の変遷(上)". 法律時報 196[=80(10)]: 3-14.
  72. {1937:BN01145707} ed.=穂積 重遠 + 中川 善之助. 家族制度全集 法律篇II: 離婚. 河出書房.
  73. {1973:BA34212513} 社会調査研究所. 生活時間に関する調査: 国際比較と生活の質.
  74. {1973:BA34213254} 生活時間の国際比較調査: 資料編.
  75. {1975:BN00398332} ed.= 福島 正夫. 家族 政策と法 1: 総論. 東京大学出版会 (東京). .
  76. {1975:0471233986} A. S. C. Ehrenberg. Data reduction: analysing and interpreting statistical data (A Wiley-Interscience publication). Wiley (London). .
  77. {1979:00028282:69(5):787} Masao Nakamura + Alice Nakamura + Dallas Cullen. "Job opportunities, the offered wage, and the labor supply of married women". American economic review 69(5): 787-805.
  78. {1973:BN00605481} 小野 旭. 戦後日本の賃金決定: 労働市場の構造変化とその影響.
  79. {1973:BN01219541} ed.=神代 和欣. 日本の賃金決定機構: 公共部門の賃金決定. 日本評論社.
  80. {1979:00031224:44:235} Wendy C. Wolf + Neil D. Fligstein. "Sex and authority in the workplace: The causes of sexual inequality". American sociological review 44: 235-252.
  81. {1975:BN01096929} 高橋 久子. 婦人労働の法律問題. 日本労務研究会 (東京). .
  82. {1976:04490339:21:4} 野原 誠. "人口抑制政策の経済分析". 人口問題研究所年報 21: 4-8. 厚生省人口問題研究所.
  83. {1975:BN02855865} 経済企画庁 国民生活局 国民生活調査課. 生活時間の構造分析: 時間の使われ方と生活の質. 大蔵省印刷局.
  84. {1976:00979740:1(3):137} Heidi Hartmann. "Capitalism, patriarchy, and job segregation by sex". Signs 1(3): 137-169.
  85. {1978:BN10589133} 全国統計協会連合会. 統計情報の地方における多目的利用に関する調査研究報告書: 昭和52年度 (『「統計情報の地方における多目的利用の調査分析」に関する調査研究報告書』の改題 機械振興協会経済研究所の委託による).
  86. {1970:BN00595796} ed.= 太田 武男. 現代の離婚問題.
  87. {1975:00014273:18(1):125} Jerry Dermer. "The interrelationship of intrinsic and extrinsic motivation". Academy of Management Journal 18(1): 125-129.
  88. {1971:03873420:518:75} 鈴木 経夫. "離婚に伴う慰藉料について(青法協裁判官部会研究ノート)". 法律時報 518[=43(14)]: 75-79.
  89. {1971:04385896:268:150} 二宮 充子. "主婦の逸失利益". 判例タイムズ 268[=22(15)]: 150-151, 157.
  90. {1974:BA06244045} ed.=Theodore W. Schultz. economics of the family: marriage, children, and human capital. University of Chicago Press.
  91. {1976:0226041123} Gary S. Becker. The economic approach to human behavior.
  92. {1976:03872793:139:1} 野原 誠. "出生力の社会・経済理論". 人口問題研究 139: 1-19. 国立社会保障・人口問題研究所.
  93. {1976:04393295:253:162} 阿部 浩二. "中川先生と著作権" (中川善之助: 人と学問). 法学セミナー 253: 162-163.
  94. {1965:BN09675635} 山手 茂 + 山手 秀子. 現代日本の家族と家庭. 高文堂出版社 (東京). .
  95. {1970:0674276604} Albert O. Hirschman. Exit, voice, and loyalty: responses to decline in firms, organizations, and states. Harvard University Press.
  96. {1979:00129682:47(1):153} James J. Heckman. "Sample Selection Bias as a Specification Error". Econometrica 47(1): 153-161.
  97. {1974:9221012344} Equality of opportunity and treatment for women workers: eighth item on the agenda (International Labour Conference, 60th session, 1975). International Labour Office (Geneva). .
  98. {1967:00215414:17(4):45} 布施 晶子. "都市家族の内部構造の変容に関する一考察: 「職場を持つ主婦」の家族と「主婦専業の主婦」の家族の比較". 社会学評論 17(4): 45-71. 日本社会学会.
  99. {1967:00270741:22(1/2):15} Robert Epp. "The Challenge from Tradition: Attempts to Compile a Civil Code in Japan, 1866-78". Monumenta Nipponica 22(1/2): 15-48. Sophia University.
  100. {1967:03873420:456:82} 宮井 忠夫. "離婚による財産分与の額の決定と申立方法". 法律時報 456[=39(7)]: 82-85.

Next

Copyright (c) 2002-2008 TANAKA Sigeto

This page contains Japanese encoded in accordance with MS-KANJI ("Shift_JIS").